自治体の健康診断だけで十分なの？

一定の年齢が来ると、自治体から健康診断の通知が来ますよね。

会社勤めの方であれば職場の健康診断があるので、そちらを受けることができます。一方、非正規雇用者や専業主婦の方は自治体の健康診断を受ける必要があります。

しかし、自治体が提供する健康診断だけで十分なのでしょうか。今回は私の自治体をケースにして考えてみたいと思います。（東京近郊の県です）

自治体が提供する健康診断を分析する

自治体のホームページの項目を見ると”がん検診、骨粗しょう症検診、歯周疾患検診”となっています。

まずはがん検診です。

40歳以上の市民と対象として、肺がん・大腸がん・胃がん検診があります。

肺がんの原因として挙げられるのが喫煙です。じつは喫煙（受動喫煙を含む）以外にも大気汚染などの環境的要因が関係していることもあるので、検査しておいて損はありません。

大腸がんの検査方法は検便（免疫便潜血検査）です。しかし便に血液が混入しているかだけでは大腸がんかポリープ、あるいは単なる肛門の疾患なのか見分けがつかないのです。

つまり、仮に検査で仮に陽性になったとしても必ずしも”がんではないだろう”という感覚から精密検査を受けたがらない人もいるようです。

免疫便潜血検査はあくまでも次の検査へのステップという点で意義を見いだせます。それならば自分で定期的に大腸の内視鏡検査を受けたほうば良いということになります。（内視鏡検査は保険診療です）

胃がんの検査は二種類あり、Ｘ線検査（バリウムを飲むタイプ）と胃の内視鏡です。費用はＸ線が2,500円で内視鏡検査が3,000円なので、内視鏡検査を受けたほうが確実です。

婦人科系のがん検診は２種類

一つは20歳以上の方を対象とした子宮がん検診です。検査は基本的に子宮頸がんのみで、医師が必要と認めた場合にのみ子宮体がんの検査も含まれます。（２年に一度です）

もう一つは40歳以上の方を対象にした乳がん検診です。
問診とマンモグラフィの検査になります。

乳がん検診は２年に一度ですが、本当にそれで大丈夫なのか？という意見もあります。近年、早いと30代の方でも乳がんを罹患するという話を聞きますよね。

ちなみに若い女性の場合は、がんの進行速度が早いと言われています。（若年性乳がん）あくまでも個人的な決定になりますが、家族に乳がんに罹患した方がいる場合などは、自分で婦人科に行って一年に一度検診を受けることもできます。

※気になる方は医師と相談されることをおすすめします。

また、卵巣がんの検査（経腟超音波検査など）も定期的に受けておくと安心です。

女性の場合は、一定の年齢に達すると婦人科系の疾患（がんも含む）の可能性があるので、ご自身で信頼のおける婦人科医を探して、定期的に検査するのがおすすめです。

がん検診以外の検診について

がん検診以外は二種類の検診があります。

骨粗しょう症検診というのがあり、40歳を始めとして70歳まで５年に一度検診を受けられます。問診と骨量測定があり、測定方法も三種類の中から選べます。

もう一つは歯周疾患検診です。
40歳以上の全ての市民を対象に70歳まで10年おきに検査を受けることができます。

しかし歯科医の意見としては半年に一度、少なくても一年に一度は検査を受けることをすすめているので、歯周病の予防意識を高めるきっかけとして役立てることができます。

自治体の健康診断の意義とは何か？

ここまで考えて気づいた点としては、自治体の健康診断は必要最低限のレベルの内容になっているということです。（費用対効果を考えると当然ですが・・）

自治体が提供できるものには限りがありますが、健康診断の意義とは何でしょうか？

私が考えるには、健康に関心を示すきっかけ作りの部分が大きいと思います。健康診断をきっかけに自分自身の健康にも関心を示せるようになります。

家系や体質、環境の要因は人それぞれです。それで婦人科系の検査や血液検査など他の検査は補足的なセルフチェックの一環として検討されてはいかがでしょうか？